2017年12月末時点における遊技場数が「22年連続の減少」であることが判明したパチンコ業界。かつて「約3000万人」と報じられたパチンコの参加人口は「レジャー白書2017」によると940万人にまで激減している。

　追い打ちをかけるように2月からは出玉規制が開始。さらなる「ユーザー離れ」が確実視されていた。特に厳しい内容となったパチスロに関しては、絶望の声が相次いでいたが......。

　新たな自主的措置が発表されたことで状況は一変。純増3枚以上の爆裂AT機の開発も実現するなど、新規則「6号機」へ期待の声も上がり始めている。

　そんな6号機に関する興味深い調査が存在。パチンコ業界誌「遊技通信」（遊技通信社）6月号が報じた「パチスロプレイヤー調査」が話題だ。

　参加人口の維持拡大につなげることを目的に日本遊技関連事業協会（日遊協）が行った本調査。気になる6号機に対する反応は、若年層を中心に好意的な意見が目立っているという。この結果は業界にとって朗報とも言えるが......。

　その一方で「6号機問題」とは別に「離脱層」の増加がクローズアップされたようだ。

　直近の半年以内に遊技していない"離脱予備層"を指摘。一定の期間遊技から離れたユーザーが、再開する確率は極めて低いとコメントしている。